妊娠

妊娠発覚時にするべきこと。いつ病院へ?陽性で生理がきた場合は?

妊娠検査薬を持つ手

陽性反応が出たら、いつ病院へ?

 

 

最後の生理開始日から5週後半~6週前半を目安に、

産婦人科で超音波検査を受けましょう。

妊娠5週以降であれば、ほぼ確実に超音波検査で胎嚢を確認できると言われています。

 

受診が早すぎると…

・胎児の心拍が確認できない

・正常妊娠/異常妊娠の判断ができない

との理由から「妊娠と思って病院へ行ったのに、早すぎたため再受診」となってしまうこともあるので、上記を目安に受診するのがおすすめ。

 

(例) 最後の生理開始日が5月1日だった場合 → 6月9日~6月15日の間に受診

 

 

妊娠検査薬で陽性なのに生理がきた場合

以下のことが考えられます。

・着床出血

・子宮外妊娠

・化学流産

胎嚢(たいのう)が確認できる(妊娠5~6週目)前に流産してしまうことを化学流産といいます。

そうめずらしいことではなく「妊娠検査薬で調べなければ、普通の生理だと思って過ごしている」ことがあります。

 

 

出産の場合

やったほうがいいこと

  • 禁酒
  • 禁煙
  • 飲み物をカフェインレスにする
  • 生ものを食べるのを避ける
  • ビタミンAの過剰摂取を避ける
  • からだを冷やさないようにする

 

ホットドリンクを飲む女性

 

母子手帳はいつ・どこでもらえる?

母子手帳は、心拍が確認できてから(妊娠5~6週目以降)受け取れます。 一般的には「母子手帳もらってきてね」と 病院から指示をもらってから、もらいに行く形になります。

交付場所は住民登録している市区町村の役所や保健センターで、 「妊娠届出書」を提出して初めて交付されます。
手続きの際に必要なものは、各自治体によって異なるので 市区町村のHPで確認しましょう。

母子手帳

 

 

中絶の場合

中絶(人工妊娠中絶手術)は、人工的に妊娠を中絶させる手術のことです。

中絶手術の条件

実は中絶手術はどんな条件下でも実施できるというわけではありません。
日本では「母体保護法」という法律で定められた条件に適合する場合にのみ中絶手術を行うことができます
身体的理由や年齢、経済的理由などによって「母体保護法指定医」による中絶手術のみが認められています。

 

 

中絶手術は時期によって分けられる

人工妊娠中絶手術は、「初期中絶」と「中期中絶」に分類されます。

初期中絶 妊娠11週6日まで
中期中絶 妊娠12週0日から21週6日まで

 

 

中絶手術を受けるなら何週までに?

人工妊娠中絶手術できる時期は、母体保護法によって「中期中絶(妊娠21週と6日)までと定められています。

また、早すぎてもリスクがあるため「妊娠5週以降からのみ予約可」と記載している病院も。 妊娠6週〜9週の「初期中絶」が母体にかかる負担も少ないと言われています。

そして、日本では12週を超えて中期中絶手術」を行った場合、死産となります。

「死産届」と「死産証書」を役所に提出し、「死胎火葬許可証」を発行してもらいます。 これを火葬場に提出して火葬・埋葬されます。これらの法律上の手続きは専門の業者が行います。

 

ベッドでうつ伏せになる女性

妊娠22週以降の中絶手術は?

中期中絶(妊娠21週と6日)を過ぎてからの中絶手術は、母体にかかるリスクなどの問題から、認められていません

「母体保護法」で定められているため、いかなる理由があったとしても、中絶手術を受けることはできません

 

 

中絶手術方法の種類

中絶手術の方法は一般的に 「搔爬(そうは)法」と「吸引法」の2つに分けられます。

 

搔爬(そうは)法

 

 

 

 

子宮の内容物を鉗子やスプーン状の器具を使って掻き出す方法。

戦前から導入されていた方法で、日本では現在も圧倒的に多くの施設で行われている。WHOは吸引法が行えない場合にのみ掻爬法を行うことを推奨している。

メリット
手に子宮内の状態が伝わるため状況を把握しやすい。

デメリット
出血量が多く、手術時間が短い。

吸引法

 

 

 

 

穴の開いた細い筒を子宮に挿入し、子宮内容物を吸い取る方法。

WHOが安全性を認めており、初期中絶の手術方法として吸引法を推奨している。

メリット
出血量が少なく、手術時間が短い。

デメリット
日本で実績のあるドクターが少ない。 極まれに子宮内容物が遺残することがある。 ※術後または手術翌日に超音波(エコー)検査で遺残物がないか確認してくれる病院がほとんどです。

 

 

中絶手術の費用

中絶費用は、7万円(妊娠9週まで)~10数万円する病院など様々。

中絶手術は自費診療になるので、病院・診療所により料金が異なります。

そして、中絶時期でも金額は異なり、時期を延ばすほど金額が上がります

手術台のライト

 

中絶手術には同意書が必要

母体保護法に基づき、原則として中絶手術には、本人と相手男性の署名・捺印された同意書が必要となります。

中絶手術を受ける女性が未成年の場合保護者や親権者の同意・署名が必要なこともあります。

しかし、以下のような場合は本人の同意だけで手術を受けられることもあります。

 

同意書不要な場合

・レイプなど性犯罪による妊娠の場合

・相手が誰かわからない場合

・相手が死亡している場合

・相手と連絡がとれない場合

 

 

 

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